Pew Research Centerによる2017年8月の調査によると、
アメリカの成人の67パーセントがニュースの少なくとも一部を
ソーシャルメディアから得ている。
この数値は、大統領選挙を控えた2016年初めに行われた調査での
62パーセントから微増ではあるが、
ニュースの入手先としてソーシャルメディアは着実に定着していると言えよう。
中でも、Twitter、YouTube、Snapchatがニュースの入手先として
前回調査より大きく増加している。
2013年にはすでに少なくとも半分以上のTwitterユーザーが
サイト上でニュースを入手していたが、
2017年は前年に比べて15ポイント増加の74パーセントとなっている。
ここでは、Twitterを使って頻繁にニュースを提供しているトランプ大統領
の影響が大きいようである。
YouTubeは、2013年の20パーセントから2016年は21パーセントと
微増であったが、今年は32パーセントと大幅な増加となった。
同様に、Snapchatも2016年の17パーセントから29パーセントへと
大きく増加しており、インターネットの高速化と合わせて
動画の普及が影響しているのであろう。
これらTwitter、YouTube、Snapchatの3サイトに共通して言えるのは、
ニュースの使いやすさを向上させるために行っている積極的な投資が大きいようである。
Twitterは大統領のTweetから毎日の注目を集めるだけでなく、
そのプラットフォームの有用性をニュース提供社に対しプロモートし、
ニュースストリーミングの複数のパートナーシップを立ち上げた。
YouTubeはYouTube TVの立ち上げおよび機能拡張を行い、
ホームページで”ニュース速報”の要約を見ることができる。
Snapchatは、ニュース速報等をまとめたDiscoverに、
CNN、NBC、The New York Timesといった超大手のニュースサイトからの
ニュース提供を実現している。
Facebookにおけるニュース利用者比率は、
この1年間で2ポイントの増加にとどまり68パーセントであったが、
Facebookユーザー数の多さからニュース利用者全体の数値は
他のソーシャルメディアサイトと比較して圧倒的に多い。
ただし、複数のサイトからニュースを得る割合も増えており、
アメリカの成人の26パーセントが、
2つ以上のソーシャルメディアサイトからニュースを取得している。
ところで、ソーシャルメディアからニュースを入手しても、
ニュースのウェブサイトやアプリを介してニュースを得たりしているように、
伝統的な他のニュース経路が無視されているわけではない。