2017年のバーガーショップトップ500の売上は
対前年比3.1パーセント増、店舗数は3.6パーセント増加しているが、
その熾烈な競争から、第一人者のMcDonald’sは
下グラフにあるとおり2013年以降売上が年々減少し、店舗数も同様に減少している。
Reutersによる2017年3月の記事によると、
McDonald’sの売上の70パーセントがドライブスルーによるもので、
McDonald’sはこのドライブスルーの売上を最大化すべく、
ドライブスルーにおける顧客体験を豊かにすることを目的に、
パーソバライゼーションと意思決定論理技術の
プラットフォームを提供するDynamic Yieldの買収を3月に発表した。
時間帯、天気、レストランの混雑状況、トレンドなメニュー等に基づき、
ドライブスルーのディスプレイにその時点における顧客に適した食品を表示する技術を利用、
さらにこの技術により、
現在オーダーしている内容に基づいた追加商品を即座に提案、表示することも可能となる。
McDonald’sでは、2018年にアメリカのいくつかのレストランで
Dynamic Yield技術のテストを行い、
2019年から本格的な利用を開始し、
順次他の主要国でも拡張する予定でいる。
また、店舗内のセルフオーダーキオスクやモバイルアプリなど、
デジタルタッチポイントすべてにおいてDynamic Yield技術を利用した
パーソナライゼーションやレコメンデーションを目指す。
Dynamic Yieldのプラットフォームは、
化粧品小売のSephora、アパレルのUrbanOutfitters、
家具のIKAなど多くのオンライン小売業者も利用しており、
これらのブランドは、Web、モバイルWeb、アプリ、Eメールなど
あらゆるデジタルチャネルで同期可能な機械学習ベースの
パーソナライズされた顧客体験を提供している。
たとえば、化粧品小売業者のKopariでは、
購入者がWebサイトにアクセスしてきたルートや
使用のデバイスなどに基づき、
最適なホームページと商品ページデザインによる
パーソナライゼーションを提供する。
また、購入者が反応した広告に基づいたサイトの提供でも
Dynamic Yieldを使用している。
たとえば、Kopariのソーシャルメディア広告において、
1つは商品の成分を強調した広告、
別の広告では化粧品を使用した結果に焦点を当て、
購入者がクリックした広告に応じて商品詳細ページを広告に関連したものに変更する。
これらのパーソナライゼーションにより、
Dynamic Yieldの利用を開始した2017年1月から15ヶ月間で、
訪問者1人当たりのKopariの売上は60パーセント増加したとのことである。
